高配当株は権利落ち後どれだけ下がり、いつ戻る？約5,000回の検証と銘柄ランキング

高配当株を権利付き最終日に持っていれば配当がもらえます。ただ、翌日の権利落ち日には株価が下がり、「配当をもらっても株価の下げで結局損をするのでは」「下がった株価はいつ戻るのか」が気になるところです。

そこで、東証プライム上場1,556社の直近5年（2021年9月〜2026年8月）の権利落ちをすべて調べ、年間配当利回り3.5%以上の高配当株の4,952回について、権利落ちの後の株価を追いかけました。結論から書きます。

調べ方と言葉の定義

この記事のパーセントは、すべて権利落ち直前の株価（権利付き最終日の終値）を基準にしています。

ここで「1か月後（20営業日後）に回復した割合」と「株価の全戻り」は別物です。前者は20営業日目の終値で権利落ち直前の株価に戻っていたかどうか、後者は途中で一度でも戻った日があるかどうかを見ています。高配当株全体では、20営業日以内に一度でも戻った割合は51.0%なのに対し、20営業日目の終値で戻っていた割合は27.4%。いったん戻ってからまた下がる回が多いということです。

株価は yfinance の終値（株式分割は調整済み、配当は調整なし）、配当の権利落ち日も yfinance のデータです。

権利落ち前後の株価の動き

どの利回り帯でも形は同じです。権利付き最終日に向けて株価がじわじわ上がり、権利落ち日に配当の分だけ段差ができ、その後の1か月もじわじわ下がります。利回りが高いほど権利落ち日の段差が大きく、その後の下げも大きくなっています。

「下位25%の境目」は、下げが大きかったほうから4分の1の回の境目です。高配当株なら4回に1回は-10.36%以上下がっています。

利回りが高いほど、株価の下げは大きい

1か月後の株価騰落率は、利回り2%未満の-1.97%から5.5%以上の-4.89%まで、利回りが高いほど下がります。1か月後（20営業日後）に回復した割合も39.5%から21.3%へ下がります。一方、配当込みで市場全体と比べた市場比は、4.5〜5.5%が+0.47%でいちばん高く、5.5%以上は+0.18%とまた下がります。利回りが高すぎる銘柄は、配当を足しても市場並みを少し上回る程度です。

下げの多くは相場全体のせい

高配当株の1か月後の株価騰落率は-3.34%でした。ここに受け取った配当を足し、同じ20営業日の市場全体（プライム全銘柄の配当込み損益の中央値）と比べたのが市場比です。

高配当株が権利落ちした後の同じ期間、市場全体も配当込みで-2.26%下がっていました。高配当株の市場比は+0.38%、市場に勝った割合は53.8%で、市場全体とほぼ同じです。権利落ちの後に株価が下がりやすいのは確かですが、その多くは「3月末・9月末の権利落ちの後は市場全体が弱い」ことで説明がつき、高配当株だけが配当以上に売られているわけではありません。

直近5年の推移と、権利落ちの月別

下げの大きさは相場しだいです。1か月の株価最大下落率は、22/9〜23/8が-3.90%と小さく、24/9〜25/8は-9.18%、下位25%の境目は-20.20%と大きく下げました。1か月後（20営業日後）に回復した割合も13.2%〜51.8%と期によって大きく違います。市場比は5期ともプラスでしたが、直近の25/9〜26/8は+0.06%とほぼゼロでした。

月別では、3月の権利落ちが1か月の株価最大下落率-8.05%、1か月後の株価騰落率-4.30%と最も下げやすく、9月が続きます。6月・12月は下げが小さく、1か月後（20営業日後）に回復した割合も5割を超えますが、件数が少なく、この5年は市場全体も上がった時期（市場全体の配当込み +2.50%・+3.01%）でした。高配当株の権利落ちは3月と9月に集中しています。

業種（セクター）別

1か月後の株価騰落率の平均が低い順。高配当株で40件以上ある業種。

配当以上に下げやすいのは証券、商品先物取引業と鉄鋼です。1か月後の株価騰落率の平均は証券が-5.72%、鉄鋼が-5.63%で、市場比の中央値もそれぞれ-0.90%、-1.36%とマイナスでした。輸送用機器・医薬品・繊維製品も1か月後の株価騰落率の平均が-4%台です。反対に、陸運業（-1.58%）・精密機器（-2.02%）・食料品（-2.29%）・電気・ガス業（-2.31%）は下げが小さめですが、陸運業は40件、精密機器は49件と件数が少ない点に注意が必要です。

期ごとに見ると、市場比が5期すべてプラスだったのは卸売業・建設業・銀行業で、電気・ガス業も件数のある4期すべてプラスでした。逆に証券、商品先物取引業は5期すべてマイナス、鉄鋼も5期すべてマイナス（22/9〜23/8は-0.02%とほぼゼロ）です。それ以外の多くの業種は、期によってプラスとマイナスが入れ替わります。

大型株と小型株

規模による差は業種ほど大きくありません。規模区分では、1か月の株価最大下落率の中央値が最も小さいのは中型（Mid400）の-6.58%、1か月後（20営業日後）に回復した割合も中型が31.4%で最も高くなりました。市場比の中央値は大型（Core30）が+1.36%、時価総額3000億〜1兆円が+0.99%と高い一方、小型（Small1・Small2）や時価総額1000億円未満は+0.16%〜+0.38%と小さめです。

銘柄ランキング

直近5年に高配当（年間配当利回り3.5%以上）の状態で8回以上権利落ちした237銘柄を対象に、銘柄ごとの傾向を並べました。1銘柄あたりの回数は8〜14回と少なく、偶然の要素が大きいことを前提に、参考として見てください。表はスマートフォンでは横にスクロールできます。

A. 株価の下落幅が小さい20銘柄

1か月の株価最大下落率の平均が小さい順です。

上位には6月・12月や5月・11月など、3月・9月以外に権利が確定する銘柄が多く並びます。月別の集計で6月・12月の権利落ちの下げが小さかったことと同じ傾向です。

B. 株価の下落幅が大きい20銘柄

1か月の株価最大下落率の平均が大きい順です。

こちらは20銘柄すべてが3月と9月に権利確定のある銘柄で、業種では鉄鋼（5銘柄）・卸売業（5銘柄）・証券、商品先物取引業（3銘柄）が目立ちます。株価最大下落率の最悪の回は、20銘柄とも-20%を超えています。

C. 1か月後に回復している20銘柄

1か月後（20営業日後）に回復した割合が高い順、同じ割合なら1か月後の株価騰落率の平均が高い順です。高配当株全体の27.4%に対し、上位の銘柄は5〜8割の回で1か月後に回復していました。

D. 株価の全戻りが速い20銘柄・遅い20銘柄

権利落ち日を1営業日目として、終値が権利落ち直前の株価以上に戻った最初の日までの営業日数（配当は足さない）の中央値で並べました。最長250営業日（約1年）まで追い、戻らなかった回は「戻らなかった回数」に数えています。平均は参考値です。高配当株全体では、株価の全戻りまでの日数の中央値は20営業日でした。

D-1. 株価の全戻りが速い20銘柄（1位＝最も速い）

D-2. 株価の全戻りが遅い20銘柄（1位＝最も遅い）

株価の全戻りが遅い20銘柄も、すべて3月と9月に権利確定のある銘柄でした。鉄鋼が4銘柄入っています。1位のデンカは中央値165.5営業日で、8回のうち3回は250営業日以内に戻りませんでした。5年以前と比べられる18銘柄は、すべて5年以前のほうが株価の全戻りまでの日数の中央値が短く、半数以上は10営業日以下でした。

2026年の権利落ちなど、データの終わりが近い回は追える日数が短いため「戻らなかった回数」に入りやすくなります。

5年以前（2016年9月〜2021年8月）と比べると

直近5年は、5年以前より権利落ち後の戻りが遅くなっています。1か月後（20営業日後）に回復した割合は43.5%から27.4%へ下がり、株価の全戻りまでの日数の中央値も11営業日から20営業日に延びました。一方、250営業日以内に戻った割合は90.6%から93.0%と、1年のうちにはほとんどの回で戻っています。「権利落ちの下げはすぐ戻る」とは、この5年については言いにくい結果です。

ランキングC・Dの表には、同じ銘柄の5年以前の値も載せています。「5年以前との比較」は、高配当株全体の変化を差し引いたうえで、その銘柄が全体より改善したか悪化したかを示しています。

注意点

• 今の上場銘柄だけを調べています。上場廃止になった会社は入っていないため、結果は実際より良く見えている可能性があります。
• 権利落ちは3月末・9月末に集中しています。同じ日に権利落ちした銘柄は相場の影響を一緒に受けるので、件数ほど独立したデータではありません。
• 銘柄ごとの回数は8〜14回と少なく、ランキングの順位には偶然の要素が大きく含まれます。
• 過去の傾向がこれからも続くとは限りません。この記事は特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。

まとめ

• 高配当株は権利落ち日にほぼ配当1回分（中央値-2.17%）下がり、その後の1か月も下げやすい（1か月の株価最大下落率の中央値-7.08%）。
• 1か月後（20営業日後）に回復した割合は27.4%。20営業日以内に一度でも戻った割合は51.0%で、戻ってもまた下がる回が多い。
• ただし配当を足して市場全体と比べると差は+0.38%で、下げの多くは相場全体の動き。
• 利回りが高いほど株価の下げは大きく、業種では証券と鉄鋼が毎期のように市場より弱い。卸売業・建設業・銀行業は5期すべて市場比プラス。
• 直近5年は5年以前より戻りが遅い（株価の全戻りまでの日数の中央値 11営業日→20営業日）。

権利落ちの後に株価が下がるのは、配当を受け取った分の自然な動きに、3月・9月の後の相場の弱さが重なったものといえます。配当目当てで権利付き最終日の直前に買う場合は、1か月で7%前後の株価の下げがふつうに起こり得ることを前提にしておくと安心です。

動画でも解説しています

本記事は yfinance の株価・配当データをもとに機械的に集計した結果をまとめたものです。特定の銘柄の売買を推奨するものではなく、将来の株価や配当を保証するものでもありません。投資の判断はご自身の責任でお願いします。